国民皆兵主義と軍縮論という、かなり独特の組み合わせです。
欧州の大戦（第一次世界大戦）とは国力総体の対抗であり、軍国主義ドイツの敗因は軍備への偏重にあった、という分析のもとに、星一は以下の結論に達します。
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故に余の意見は戦術其他特殊の研究の為めの陸海軍を置き墺匈国（引用者注 オーストリア）の経済編成を斟酌して現行の軍備を縮小し、国民皆兵主義を執るべきを主張す。
（近代デジタルライブラリー 星一『官吏学 第三巻』 ８０／６３０）
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大戦終結から４年にして、彼は軍備廃絶論から軍備縮小論に移行したようです。ワシントン会議下で対米七割が叫ばれていた１９２２年にあっては、軍備縮小論でも勇気ある発言だったのかもしれませんが…。
